CSR

従業員とともに

人材育成の考え方

人材が企業の発展に欠かせない貴重な経営資源であることを認識し、従業員一人ひとりの成長と自己実現のために、人材育成の諸施策と、より良い職場環境づくりに取り組んでいます。
今後のさらなるグローバル化に対応するために、それに適応できる人材の確保と育成に注力しています。

写真:従業員数(人)
写真:採用数(単体)

海外短期語学研修制度を利用して A.Kさん

Image:Acquisition rates of paid holidays

2015年1月、セブ島(フィリピン)にあるESLスクールでの3ヵ月間の研修生活が始まりました。午前7時のVOCAテストで1日が始まり、授業は8時から午後5時までの50分×8コマ、夜はその日の復習と宿題を必死でこなし、さらに翌日のVOCAテストに備える…という英語漬けの毎日の繰り返し。先生たちは皆さんとても優しく(もちろん時には厳しく)、一生懸命に私の英語力の向上をサポートしていただきました。違う国での生活、新しい出会いやその人々とのコミュニケーション、全てが新鮮でした。
そんな中で得られた一番の経験は、「英語を通して日本、自社&自社製品を改めて認識し、向きあうことができた」ということです。
英語を理解し話せるということは、これからのさらなるグローバル化において確かにアドバンテージであり、必要なスキルだと思います。その上で、常に仕事の目標・目的を理解し、高い意識を持って取り組んでいくことが何より大切だと感じています。

求める人材像

●会社を自己実現の場として、生きがいを持って自分を磨き続けることができる人材
●信念を持ち、困難にくじけず、闘志を失わない人材
●グローバルな仕事をしていく中で、相手国の言葉の学習や、歴史・文化などの理解に進んで取り組むことができる人材

ダイバーシティとワークライフバランス

多様な人材の活躍を推進するとともに、出産・育児・介護などの様々なライフステージにある従業員が仕事と家庭を両立できるよう、多彩な支援に取り組んでいます。

高年齢者の活躍推進

2008年から65才定年制を導入し、熟練従業員の豊富な経験・知識・技能を伝承するとともに、能力と意欲を持つ従業員が、長く活躍できる職場づくりに努めています。

障がい者雇用

障がいを持つ方々の社会参加と職業的自立のため、能力が発揮できる職場環境を整備し、各職場で雇用受け入れに取り組んでいます。

女性の活躍推進

あらゆる職場で女性が活躍できる職域を広げ、性別に関わりなく、従業員一人ひとりが経験や能力を生かせる環境づくりに取り組んでいます。女性従業員の管理職・基幹職への登用にも積極的に取り組んでいます。

両立支援

画像:育児休職制度・育児短時間勤務制度使用実績(人)

育児・介護休業制度、短時間勤務制度、フレックスタイム、半日休暇など、就労時間に対する配慮や裁量を与えることによって、仕事と家庭の両立が必要な従業員が安心して働ける環境づくりに努めています。

育児休職と育児短時間勤務を利用 A.Kさん

Image:Acquisition rates of paid holidays

2012年に育児休職を取得し、翌年に短時間勤務制度を利用して復帰しました。
職場も変わり心機一転となりましたが、当初は子供の体調不良が続き、何度も休まなくてはなりませんでした。
ようやく子供も体調を崩すことが減り、仕事にも慣れてきた矢先に、二人目の妊娠が分かりました。とても嬉しかったのですが、やはり会社に報告する際には少し不安も感じていました。
しかし上司が快く応じてくれ、さらに「また復帰して落ち着いたら、自分のキャリアについて“何が出来るか”“何をすべきか”未来のビジョンをしっかり見据えて仕事に励んでほしい」と話してくれました。安心してお休みをいただき、復帰後、さらに仕事に励む意欲となりました。家庭と仕事の両立のためには会社の環境づくりも必要ですが、自分自身の意識の持ち方が何より重要だと感じています。
子供二人を抱えての職場復帰はまだまだ未知の世界ですが、仕事に対しての自分のモチベーションは強く高く持ち続けたいと思います。

「次世代育成支援対策推進法」に基づく一般事業主行動計画

「次世代育成支援対策推進法」に基づいて一般事業主行動計画を策定しています。

日本合成化学工業株式会社 行動計画

社員が仕事と子育てを両立させることができ、社員全員が働きやすい環境をつくることによって、全ての社員がその能力を十分に発揮できるようにするため、行動計画を次のとおり策定する。

目標1
育児介護休業法に基づく育児休業、雇用保険法に基づく育児休業給付、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知。
<対策> 両立支援の当社取扱いをまとめたガイドブックの作成などに取り組む
目標2
在宅勤務やテレワーク等の場所にとらわれない働き方の導入
<対策> 在宅勤務制度の導入に取り組む
目標3
若年者に対するインターンシップ等の就業体験機会の提供、トライアル雇用等を通じた雇入れ又は職業訓練の推進
<対策> 各事業所で継続的に実施する

人権啓発

あらゆる差別を許さない企業風土の確立のために、人権啓発・教育に取り組んでいます。
経営トップ層、管理職向けの定期的な研修実施や、人権啓発標語の募集などにも取り組んでいます。

メンタルヘルスケア

メンタル不調による疾病者が全国的に増加傾向にある中で、従業員のヘルスケアに積極的に取り組んでいます。
外部講師による全従業員向けの「セルフケア研修」、管理者向けの「ラインケア研修」を定期的に実施しているほか、専門業者による電話相談やカウンセリングルームの提供を行っています。

画像:有給休暇取得率